「魔の時間帯」は午後１０時から−。一日の生活リズムを刻む体内時計を調節するたんぱく質が、脂肪の蓄積に深くかかわることを、日本大学薬学部の榛葉繁紀専任講師（衛生化学）らの研究グループが突き止めた。このたんぱく質は大半が夜に作られることから、「夜食は太る」との通説が科学的に証明されそうだ。

http://news.livedoor.com/webapp/journal/cid__1387302/detail

日本を悪くした元凶に４つあり、日教組、朝日新聞、創価学会、吉本興業、というのが筆者多年の持論である。列挙した固有名詞はともに日本の特異な風潮の家元として、強い影響力を発揮してきた。

日教組は空想的社会主義と空想的平和主義に基づく綱領のもと、基礎教育には不可欠な競争と努力、なにより秩序を否定し続け、学力低下と教育荒廃をもたらした。

朝日新聞は朝鮮戦争下でＧＨＱが共産党を弾圧した時代の「伊藤律架空会見記」をはじめ、「沖縄」「環境」が時代のキーワードになる中でのサンゴ破壊の自作自演写真、中韓で反日ナショナリズムが暴発するのに合わせたＮＨＫの偏向番組に対する自民党政治家の「圧力」報道、そして今回の亀井静香・田中康夫「架空会談」まで、要所要所で虚報や捏造（ねつぞう）まであえてして世論を操作しようとした。

創価学会は国民の１割にも及ばない勢力なのに、「一体不二」を自認する公明党とのチームワークでなんの景気対策にもならなかった「地域振興券」と称する商品券を典型とする、財政資金バラまきの推進役を務めた。またかつては社会党や民社党、いまは自民党との「選挙互助会」を固定化させ、「票」が「議席」に正当にリンクしない議会制民主主義の歪みをもたらした。

吉本興業は、軽薄・低俗だがわかりやすい一発芸の持ち主をテレビに横行させ、日本人からじっくり判断する習慣を奪い、愚民化を進めた。

今回の総選挙でこの４つの要素がどう機能するか。日教組と朝日新聞の影は、共産・社民の党勢とともに薄れつつあるが、政治の吉本興業化ともいうべきコイズミ自公一体の体制は滑り出し順調のようだ。果たしてこのままいくのか。一発芸は飽きられるのも早いはずなのだが。

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国連貿易開発会議（ＵＮＣＴＡＤ）は２日、２００５年版の「貿易開発報告」を発表、原油高騰は中国など発展途上国の経済成長を阻害する要因だが、先進国の経済に対する影響は限定的で、二度の石油危機が起きた１９７０年代とは異なるとの認識を示した。

過去約３０年の間に先進国の石油依存度が低下し、サービス産業の発達から原油価格が経済活動に及ぼす影響力が弱まったため。

今年の年間平均価格を１バレル＝５０ドルとして日米欧先進８カ国の石油輸入額を試算すると、国内総生産（ＧＤＰ）比で１・９％にとどまり、３％を超えた７４年より低い水準に収まる見通しだ。

http://news.livedoor.com/webapp/journal/cid__1375956/detail

カジュアル衣料品店チェーン「ユニクロ」を展開するファーストリテイリング<9983>は2日、昨年の春・夏シーズンに販売した男児用水泳パンツ「ボーイズ・パネル・スイムショーツ」に不具合があったとして回収、代金の払い戻しを行うと発表した。パンツ内側のメッシュ・サポーターのメッシュ穴が陰茎部先端の皮膚をはさみ、皮膚などを傷つける恐れがあるとしている。現在までに6件の負傷例が確認されている。

該当商品の価格は1000円（税込み）で、2004年4月17日−8月31日に、約5万点販売した。商品の洗濯ラベルに表示している品番は「3700-006」。回収方法はユニクロの店舗への持ち込みか、ユニクロ本社への料金着払いでの送付。同社では、「再発防止に向け、品質管理体制の見直しと再構築に努めていきたい」としている。

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通貨ユーロは今後２０年以内にドルを抜いて世界一の準備通貨になる可能性がある──。米経済調査局（ＮＢＥＲ）が今週こんな調査報告書をまとめた。英国や他の欧州連合（ＥＵ）諸国によるユーロ導入や米ドルの一段の下落などが引き金になるとしている。
現在、世界各国の中央銀行が保有する外貨準備高のうち、３分の２はドルが占める格好となっているが、報告書では、こうした状況を変える上で２つの判断基準があると指摘。１）ユーロ圏が今後どの程度拡大していけるか、経済規模（ＧＤＰ成長率）において米国を追い抜くことができるか、英国によるＥＵ参加で国際的な金融センターであるロンドンを取り込むことができるか、２）米国の経済政策が今後どのような役割を果たすのか、インフレやドル安を通じてドルに対する信認がどの程度低下するのか──といった点がカギになると分析している。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20050806-00000973-reu-bus_all